ホクレンの環境
数字で見る
ホクレンは働きやすい職場環境づくりに取り組んでいます。
まず、どんな人たちが働いているのか、
データで見てみましょう。
職員数(正職員のみ)(2025年10月1日現在)
事業本部別分布(正職員のみ)(2025年10月1日現在)
出身大学の道内外比[10年目までの総合職]
中途採用率(%は少数第二位を四捨五入で記載)
職員男女比
(2025年10月1日現在)
入会3年以内離職率
(2015~2025年入会)
勤続年数分布
(2025年10月1日現在)
勤続年数分布
(2025年10月1日現在)
平均年齢(2025年10月1日現在)
年齢分布(2025年10月1日現在)
休日・休暇
ホクレンでは、職員のワークライフバランスを尊重し、多様な働き方を支援しています。
さらに、人生のさまざまなステージを応援するしくみがあります。
有給休暇
勤続年数に応じ、有給休暇が付与されます。
休日
週休2日制(土日祝)を基本とし、年末年始(12月31日~1月5日)、盆などが休みとなります。※勤務地または季節により一部交替制あり
有給休暇の取得促進
年次有給休暇の取得目標を10日以上とし、全会的に「有給休暇を取りやすい環境づくり」を進めています。
半日有給休暇
午前9時から正午まで、午後1時から午後5時までの半日単位で有給休暇を取得することができます。
休日
週休2日制(土日祝)を基本とし、年末年始(12月31日~1月5日)、盆などが休みとなります。※勤務地または季節により一部交替制あり
仕事と育児の両立支援制度
ホクレンでは、仕事と育児の両立を支援するため、様々な制度を設けています。
- ●産前産後休暇
- 産後6週間が有給となり、無給期間中についても、臨時給与・賞与が一部支給されます。
- ●育児時短勤務の延長
- 育児時短勤務期間を法律で定められている3歳を上回る、7歳になる年度まで取得可能な制度を設けています。
- ●産後パパ育休の導入
- 2022年4月および10月より施行された育児・介護休業法の内容に基づく対応として、出生時育児休業(産後パパ育休)の導入や分割取得による柔軟な育児休業の枠組みを創設しています。
リフレッシュ特別慰労休暇
勤続満25年に達した職員および翌年度定年退職を迎える職員に対し、土日祝を含む7日間の特別休暇を付与しました。(2025年度実績)
福利厚生
ホクレンでは、職員が安心して生活でき、
健康に過ごせるよう福利厚生制度を充実させています。
公宅制度[転勤者への住宅手当や公宅を用意]
自宅のない地域に転勤した場合、公宅に入居または住宅手当が支給されます。
公宅(借り上げ含む)の場合、家賃は一部の自己負担分(全国一律2万円)を除き、会負担となります。
健康関連[職員が健康に過ごせるよう、様々な施策を実施]
- 健康診断
-
定期健康診断を実施しているほか、30歳以上の職員には人間ドック基本健診を全額補助しています。
- メンタルヘルス
- 専用のメンタルヘルス相談窓口を設置し、いつでも専門家に相談できる体制を整えています。
- 団体保険
- 独自の団体保険制度を導入しています。死亡・入院・手術だけでなく、女性疾病や親の介護にも備えることができます。
慶弔制度
[本人や家族の様々な慶弔に応じた一時金や休暇制度]
職員本人の結婚の際には結婚祝金が支給され、結婚休暇(5日間)が取得できます。また、子供を扶養している場合は子育て支援手当が毎月支給されます。そのほか、死亡弔慰金、傷病見舞金、災害見舞金、慶弔休暇等の制度があります。
その他の福利厚生
退職金制度/外部福利厚生サービス
研修制度
ホクレンは、食のミライへ貢献できる人材を育てるため、
専門性と個々の能力を大きく育む充実した育成体系を備えています。
研修体制(2025年度実績)
各階層や部門ごとに、求められる知識やスキルの習得はもちろん、
職員同士の学びを踏まえた総体的なレベルアップを目指す
豊富な研修制度があります。
入会後約2カ月間、さまざまな研修を通じ、社会人・ホクレン職員として求められる基礎知識を学びます。
また、入会半年後にはフォローアップ研修を行い、新入職員の着実な成長をバックアップします。
●総合職受入研修
ホクレンの業務・役割と北海道農業について学びます。また、仕事に必要な知識と社会人としてのビジネスマナーを習得します。
●事業所研修
北海道内に点在するホクレンおよび関連会社の事業所・施設を訪問。自らの目で多岐に渡るホクレンの事業に触れ、全体像の理解を深めます。
●農協実習
会員農協や生産農家で農業の“現場”を体験します。実習を通して、北海道農業について生きた知識を身に付けます。
OJT制度で
ステップアップ!
入会後1~2年を対象に先輩や上司がしっかり成長をサポートしてくれます。
充実の制度・体制で
スキルアップ!
必要や本人の希望に応じて自己啓発支援等も受けることが可能です。 (ビジネススキル、PCスキル、語学など)