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研修制度

個々の力を大切に、高め、伸ばす。
ホクレンの、充実の人材育成体系。

柔軟性と広い視野で、新時代の価値を創り出す。
溢れるバイタリティーで、食の明日に貢献する。
仕事へ向上心と夢を持つ職員への支援として、
ホクレンは専門性と個々の能力を大きく育む、体系的な人材育成を行っています。

特に入会からの数年間は、社会人として、
ホクレン職員としての成長にとても重要な期間です。
年代や立場に合わせ、それぞれに必要な知識・経験を養うために
様々な人材育成プランを用意しています。

ホクレンが求める人材像

環境変化に即応し、広い視野をもって価値ある知恵を創出し、自ら挑戦・実行できる人材

自ら積極的に能力向上に努め、その専門的知識・技術・技能を発揮し、業務遂行できる人材

組織の一体感を尊重し、人を支え、人を育てる人材

能力開発研修

基礎をつちかう新入職員研修

内定から入会後約2か月間、様々な研修を通じ、社会人・ホクレン職員として求められる基礎知識を学びます。また、入会半年後にはフォローアップ研修を行い、新入職員の着実な成長をバックアップします。

内定~入会

~社会人の第一歩を踏み出す通信研修~

入会前研修

内定期間の10月~3月までの間、ビジネスマナーや農業に関する知識の習得を行い、社会人になるに当たっての準備を行います。
【実施例】
日本農業新聞の精読、ビジネスに関するテキスト学習、レポート提出

入会後

~ホクレンで働くための基本を身につける新入職員研修~

総合職受入研修

ホクレン研修センターにて約10日間の合宿研修を実施。同期と寝食を共にしながら、ホクレンの業務・役割と北海道農業について学びます。また、仕事に必要な知識と社会人としてのビジネスマナーを習得します。

令和2年度入会職員の声

現場に出てから役立つ講義が多く、配属後の不安が少なくなった。
多くの同期とコミュニケーションをとりながら、充実した時間を過ごすことができた。
▲北海道農業研究の発表会
▲北海道農業研究の発表会
事業所研修

北海道内に点在するホクレンおよび関連会社の事業所・施設を訪問。自らの目で多岐に渡るホクレンの事業に触れ、全体像の理解を深めます。

令和2年度入会職員の声

現場で働く方の生の声が聞けて貴重な経験となった。
それぞれの施設の規模や管理方法などを実際に自分の目で見て学ぶことができた。
▲長沼研究農場での研修風景
▲長沼研究農場での研修風景
農協実習

約1ヵ月半、会員農協や生産農家で農業の“現場”を体験します。実習を通して北海道農業について生きた知識を身に付けます。

令和2年度入会職員の声

生産者・JAのために働く組織だということを改めて実感することができた。
農業の面白さ、生産者の喜びや苦労などを体験することができた。
▲生産農家での現場体験
▲生産農家での現場体験
基礎研修

正職員としての心構えや自覚の促進を目的に新入職員研修のまとめとして、ビジネスマナーの振り返りなどを行います。 また、パソコン研修や自動車教習など技術的な学習も行います。

新入職員フォローアップ研修

入会後半年が経過する時点で、入会してからの振り返りと、ビジネスマナーについての再確認を行います。

若手に手厚い階層別研修

各階層で求められる基本知識・技術・技能の習得・向上を目指します。

経営理念・コンプライアンスなど基本知識をはじめ、問題解決や後輩育成、環境分析、論理的思考、リーダーシップなど、各階層に求められるスキルを学びます。
2年目・3年目・5年目には、同期が集結し研修を行います。知識・スキルの学習だけでなく、互いが良い刺激を受けることで、総体的なレベルアップを目指します。

能力開発体系図
能力開発体系図

OJT(On the Job Training)

ホクレンではOJTを「上司や先輩が部下や後輩に対し、職務に必要な能力を、意図的・重点的・計画的に習得させる人材育成活動」と定義しています。

特に入会1~2年目までを重点期間として、OJTシートを活用しながら、管理者・指導者・対象者の三者が連携し、会に貢献する人材を育成します。 OJTの取り組みにより、対象者の成長を効果的・効率的に促進できると共に、指導者のコミュニケーション能力・指導力の向上にもつながります。

OJTの進め方

自己啓発

職務に必要な能力の開発・向上に自ら積極的に取り組めるよう、ホクレンではeラーニングを活用した学習を支援しています。

〈コース例〉

ビジネススキル
(電話応対、文書作成、プレゼンスキル、論理的思考力 等)

PCスキル
(Word、Excel、PowerPointの基本、活用 等)

語学
(ビジネス中国語、ビジネス英語、TOEIC 等)

その他、マネジメント、メンタルヘルス、営業等 充実したコース内容となっています。

【制作・著作】
株式会社日本能率協会マネジメントセンター
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